資産を取り崩すリタイア生活ゆえ、円建現預金の比率は大きめ（金融資産の21％）となっています。
ただ、加速するインフレのなか、現金の実質価値が減っていくので、比率が大きい円建現預金は問題児でもあります。
現預金をなるべく多く資産運用にまわして経済効率性を高めたいのですが、一方で、資産を取り崩すリタイア生活ゆえ、突発的な支出で現金が不足するのも避けなければいけません。
そうなると契約中の金融サービスを途中解約するなどし、金利等が目減りしたり元本を下回る悪化もありうるからです。
ということで今回はインフレ対策も念頭に「リタイア後の生活に即した適正な現預金規模」を再検討した模様を記事として綴ります。
円建現預金の適正額（これまで）
現金の適正保有額を算定するために「現金の使用目的を４つの区分」にしています。
それは①生活費、②生活防衛資金、③ライフイベント準備金、④取り崩し資産準備金、です。
給与収入がある人は一般的には①～③の３区分が多いと思います。
僕は資産を取り崩す生活をしているので、65歳の年金受給の月次均衡（少しだけ黒字化）までの間に必要となる額を「④取り崩し準備金」として加えています。
その結果、①～④をあわせて生活費（＊）の35か月分となります。（15％）これは5月の記事にしています。
【金融資産の問題児】”現預金の最適額”をアーリーリタイア用に算出して見えてきた世界
資産に占める円建現預金の比率
実は、先日の資産報告の記事でも書いた通り、現状の金融資産の21%が「円建現預金」です。
これは、この35か月分の円建現預金の必要額に加え、投資用の現金ポジションとして持っていた額が入っているからです。
つまり、かれこれ１年以上、資産運用に組み込もうとして投資機会を探している現金ポジションがそのまま放置され、ここに含まれています。
円建現預金の適正額（今後）
結論としては、①～④をあわせて生活費に対し、これまでは「35か月分」としていたものを「26か月分」とします。
新旧の内訳はこうなりました。
（旧）生活費＝月額生活費ｘ３か月分 → （新） 0か月に変更（＊１）
（旧）生活防衛資金＝月額生活費ｘ６か月分 → （新） 0か月に変更（＊２）
（旧）ライフイベント準備金＝月額生活費ｘ６か月分 → （新） 同じ
（旧）取り崩し準備金＝月額生活費ｘ20か月 → （新） 同じ
なお、生活費の基準額は2023年1月～6月の実績値です。
当期は「リタイア生活で活発に動き、資格取得、趣味、旅行など消費をし、総額がどうなるか」といったリアルな実験期間のものなので、やや大きめ（＝不足なく見積済）です。
＊１：生活費（３か月分）を０とした理由：航空券やホテルなどの一時的な旅費発生への弾力性（ボラティリティー対応）目的でしたが、これらは生活費に含まれているゆえ不要と判断。
＊２：万が一に備える生活防衛資金は、給与収入のある人が病気等で収入が途切えた時のための防衛。僕は給与をあてにしない生活ゆえ生活防衛資金は0か月と判断しました。
終わりに
以上を踏まえ、現預金の適正額は生活費の26か月分とし、それ以外の金額を「投資用現金ポジション」として何らかの資産運用にまわしていかないといけません。
ただ、今の株式市場もどっちつかず（個人的には実質的な経済力よりもバブル気味）とも思えますし、投資に時間を費やしてせっかくのリタイア時間を消耗するのも考えものです。
現金ポジションは、まずは半分ぐらいを即効性のある安全志向の資産運用に充てていこうかなと考え中です。
皆さんもインフレ対応として節約や、こうした資産運用の見直しなどをされていると思います。
税負担も増え、インフレで、円安で、エネルギー高で・・・といった状況で不満も多々あると思います。
でもこうしたタイミングだからこそ、資産を見直すきっかけになり、結果、資産アロケーションも「筋肉質」なり「効率的」になるので、辛いところではありますが、前向きに考えて対処してみました。
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