2023年は完全リタイアでまるまる過ごせた最初の年です。
見かけ上の金融資産（評価額ベース）は2023年当初と年末時点でほぼ横ばい、差は僅か＋0.5%です。
ですが実態的にはその裏で「やりたいことをやりつくす」という大きな支出と、円安や株高で助けられた評価額増加分での打ち消しで＋0.5%というものです。
その実態を分析したので備忘録として記事にします。
金融資産の収支概要
まず、対象とするのは金融資産です。所有不動産の評価額等は含めません。
その金融資産の収支概要としては、
・金融資産の5.2%相当が年間総支出として減った（現預金の支出）
・金融資産の2.2%相当が年間総収入として増えた（現預金の収入）
・つまり、現預金ベースでは差し引き-3%であった
・ただし、金融資産の評価額が3.5%アップし、2023年末の着地は年初の+0.5%となった
というものです。
要は、現預金ベースでは減りながらも見かけ上の資産の評価額の増分でほぼ横ばいだったということになります。
金融資産の収支分析と考察
まず、大きな問題点は、2023年は「やりたいことをやりつくす」と支出の限りを尽くしたので資産全体の5.2%という大きな支出減少がありました。
なぜやりたいことをやりつくしたか、その背景理由なる記事はこちらです。
その一方で、金融資産による年間総収入（配当金、金利、不動産収入等）は資産額に対して2.2%と少なめです。
なお、このうち52%が不動産収入で、残る48%が配当金・金利です。
金融資産がFIREの25倍ルールに満たない
こうしてみると、総支出＞総収入という構造ですし、年間総支出の25倍必要というFIRE必須の金融資産になっておらず、2.2%しか現預金収入を生み出してません。
これは、金融資産に対して、2023年はActiveに資産運用している部分が少ないためですが、具体的な要因としては、
①現預金が大きい（生活防衛資金のほか投資待ちの現金ポジション）
②退職金の年金払い部分、満期前の終身年金の積立額等が含まれている
③仕掛中の不動産投資（収益発生前）が入っている
ためです。
今後の課題
というなかで、今後の課題ですが、
①の現預金比率を下げて投資効率を上げることが必要です。
なお、③の仕掛中は2024年から収益発生させるので問題はありませんし、②の年金払い部分や終身年金の積み立ては致し方ありません。
終わりに
今時点、こうして「総支出＞総収入」という状態ではありますが、いずれ各種年金（個人年金、公的年金、企業年金）によるカバーでプラスに転じるので、それまでの辛抱です。
ただ、「人生においてリスクを取れるのも賞味期限がある」との考えがあります。
つまり、各種年金を受けて黒字転換する将来をひたすら待つだけで「今を手抜きした生き方」は勿体なく、「今しかそのリスクを取れない」というような賞味期限のあるモノゴトに投資して生きることです。
ボトムラインとして「リタイア生活を楽しく生きる」ということができているなら、つまりお金を儲けるという本末転倒にならなければ、そうした「楽しく投資をしてリスクを取る」というのは必要だと感じています。
そんな心境を記事にしたのはこちらです。
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