リタイア後の資産最適化－現預金増減の分析（2023年）

リタイア直後は退職金の入金等で現預金保有額が多い状態でした。

現預金保有額が多いのは問題で、本来、投資運用に充てられるべき現預金が「遊休資産」として眠っている非効率さを意味します。

つまり、資産所得を増やすうえでの「足かせ」になっています。

僕の場合、そんな現預金放置は機会損失だと知りながらも、2023年、やや放置してしまったことを反省しています。

そこで、2023年の期首～期末の現預金増減の内訳を分析した結果、現預金は2023年末時点で期首から52.2%に圧縮しつつも、まだ更に33.3%が活用できずに放置されたこと（＝機会損失）が判明しました。

2024年はそれを最適化するべく、今日はこの分析経緯と反省を備忘録として綴ります。

現預金の期首から期末推移（概要）

2023年期首時点、現預金保有額が必要以上に膨らんでいました。

そんな不健康なスタートとなったのは、2022年3月末のリタイアで退職金（現金）を得ていたこと、そして「現預金の保有適正額」をきちんと算定しておらず現預金を多めに持ち越していた等のなど理由があります。

まず、結果としては期首時点（100%）から期末時点にかけて52.2%にまで圧縮しました。

（＊資産公開しないポリシーのため、こうしたパーセンテージの記載でご不便をおかけします。）

この圧縮の裏側にあるのは、

①生活費として消費した結果、現預金は12.6%の減少

②資産所得からの収入で、現預金は5.3%の増加

③退職金の一部を年金型（現預金）として特定月に受け取っていてそに総額は2.7%相当

④支出においてポイント等の活用充当で0.5%の節約

⑤現預金からの投資で-43.7%の圧縮

の結果、期首100%→期末52.2%に減りました。

現預金を減らす健全なアプローチとは

なお、遊休資産となっている現預金を減らしていくといっても、生活支出を増やす①をしていては、資産を減らしてしまうので意味はありません。

大事なのは現預金を投資に回す（⑤）です。

ちなみに2023年は、株や債券の購入、終身年金保険の積立、外国不動産の購入残金に充てました。それが現預金の43.7%でした。

こうした現預金を投資にまわすことで、結果として後々、②の資産収入も連動して増えていくことにつながります。

なお③年金収入の扱いは別格で、退職金の一部を分割して年金型で受給しておりで、リタイア時点で既に金融資産の「年金積立額」として資産にあるものが「現預金」となるだけの変化で、現金受給したからといって総資産が増えるものではありません。

2023年の理想的な現預金圧縮シナリオ

こうした観点から、以前検討した「現預金の適正額」をもとに、幾らの金額を投資にまわせば理想であったかを次の図表の通りまとめました。

・投資すべき総額は実績値（期首資産の43.7%）にさらに33.3%多い77%であった

・この数字まで減っても現預金は期首残高の18.9%が残る（これで「現預金の適正額」を維持できる）

なお、現預金の適正額は以前の記事の通り、月額生活費の18倍です。

これは、現預金を①生活費、②緊急時対応資金として合計6か月分、③ライフイベント準備金で6か月分、④取り崩し資産準備金で6か月分を持つ前提で、これを最適だと判断したのがこちらの記事です。

特に、僕のように独身で子どもはもう成人してライフイベント的な支出は知れているという個別状況を踏まえた算定をしています。

【リタイア資産の最適化】現預金比率と金額を見直した

終わりに