2024年第1四半期（2024.1.1〜2024.3.31）の金融資産の推移はプラス2.5%と「ほぼ横ばい」です。
この推移を図に示すと以下の通りの（「2024年1Q」の部分）で、その横ばいに推移する裏には各数字のプラスとマイナスが打ち消しあっており、図に明示される通りです。
今日はその内訳を分析しました。
金融資産の増減概要
2024年第1四半期のプラス2.5%の推移内訳は次の３つの要素で構成されています。
それは、
①キャッシュアウト：生活費としての現預金の減少、
②キャッシュイン：不動産収入および株・社債等の配当金等の現預金の増加、
③資産評価増：資産の時価評価の増加分、
です。その比率は、
①キャッシュアウト：-1.4%（＝2024年当初の資産額の1.4%相当が減少）
②キャッシュイン：+0.7%（＝2024年当初の資産額の0.7%相当が増加）
③評価額の増減：+3.2%（＝2024年当初の資産額の3.2%相当の時価評価額の増加）
となっています。
この合計として2024年第１四半期末時点で期首から2.5%の増加となりました。
金融資産の増減比較（対2023年）
以上の3つの数値について2023年と比較分析しました。
キャッシュアウト：-1.4%
2024年１Qの生活費としての現預金の減少は2024年当初の資産額の1.4%相当でした。
2023年は年間で5.2%の減少だったので、2024年は年間換算すると5.6%（1.4%ｘ4=5.6%）と昨年よりも少し多めです。
支出が多めなのは、以前記事に書いた通り計画的・意図的なものです。
それはリタイアから2年が経過し、生活ペースが落ち着くなかで、３つの要因が支出を増やすことになったためです。
キャッシュイン：+0.7%
2024年１Qは、不動産収入と株・社債等の配当金等により2024年当初の資産額の0.7%相当のキャッシュインでした。
2023年は年間で2.2%のキャッシュインだったので、2024年は年間換算で2.8%（0.7%ｘ4=2.8%）と昨年よりも少し多めです。
これは、不動産収入は横ばいながら株・社債等の配当金等の増加があったためです。
評価額の増減：+3.2%
資産評価額については、2023年は年初と年末の差分で3.5%の増加がありました。
それに対し2024年初から3月31日時点（１Q終了時点）では3.2%と、昨年に比べると増加割合はやや少な目です。
2024年１Qにおける金融資産推移の問題点
全体として、2024年１Qの資産がそもそも2024年当初から2.5%増と悪くありません。
2023年の年間推移が0.5%だったので、それと比較しても増加率は高くなっていいます。（とはいえほぼ横ばいなわけですが）。
こうした「資産横ばい」はかなり肯定的に捉えて、それは「資産を増やそう」と時間を費やす日々はリタイアした本来の目的からずれていると感じたことです。
なので横ばいということは生活支出と収入（＝資産運用リスクの取り方）がバランスされていて「健全」と思うようになったからです。
この点も記事にしました：資産が増えも減りもしないメリット
あえて問題点を挙げるとすると、やはり生活費の減少分を補うだけのキャッシュインがないことです。
このキャッシュインを増やすにはリスクをより高くしたポートフォリオにする必要もあり、安全性を優先するいまの投資ポリシーには反します。
また、いずれこの不足分を補うことができるキャッシュインとして「個人年金」や「企業年金」が始まるので、いまは無理をする必要はないと考えています。
終わりに
今回は四半期管理として2024年第1四半期の資産推移と背後にあるプラスマイナスの増減要因を分析しました。
現状の「資産横ばい」という状態も、その横ばいになるプラスとマイナスの各内訳も問題ないとの結果です。
こうして資産変化を可視化することが、日常生活でお金を気にせず心穏やかに過ごす安心材料になっています。
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