50代の完全リタイア後に「あって良かった！」と実感する収入源が５つあります。
それは終身（生涯受給される）年金の５つです。
若い頃は軽視していた年金ですが、リタイア前後から見方が変わり年金（特に終身で貰えるもの）は貴重な収入源と思うようになりました。
年代によっては「破綻する」と信じていたり期待値ギャップも個人差が大きいものです。
そんな年金は複雑で、社内の給与制度部門に問い合わせずには確認できない（問い合わせるとリタイアがばれる）ので、最終的に会社を辞める直前に全容が見えました。
その年金系を今回リストにし、FIRE視点で終身年金についての見解を綴ります。
５つの終身年金の収入源
僕が現在保有する終身年金は５つ（①国民年金、②厚生年金、③企業年金、④個人年金、⑤ほか米国年金）です。
これらは60歳～67歳より受給開始し、生涯、その受給が続きます（終身）。
全て受給開始されると総額は現在の生活費の66%相当で、日本の公的年金：その他私的年金等の比率が33%：33％と半々です。
公的年金（①国民年金、②厚生年金）は日本国内で働くサラリーマンの方なら加入義務があってもらえるものです。
その他の③企業年金は会社固有のもので、これは企業型確定拠出年金や規約型企業年金等（退職金の一部を運用して有期支給されるもの）とはまた別のものです。
④個人年金はバブル後期の利回りが高い時期に個人として契約したものです。
参考記事：会社毎に違う「企業年金の有無と優劣」はFIRE影響大－僕の経験
終身年金のメリット（FIRE視点）
これら終身年金はFIRE視点で次のメリットがあります。
終身である
僕はリタイア後、当然ですが労働収入もゼロに、そして労働意欲もゼロになりました。
そんな心境から年金は生涯受給が確実であることや、投資のように加齢で判断力が鈍くなると継続が困難といった問題もないのがメリットと感じます。
生きている限り貰えるというのは、長生きリスクだけでなく老齢リスク（ボケても大丈夫）にも対応できることになります。
インフレに連動して増額される
公的年金はインフレによって支給額が増額されるので、インフレ対策にはなります（上昇率はインフレ率に追いつかない可能性はありますが）。
死亡時に継承できる
個人年金を除いて、公的年金も企業年金も遺族に継承できます。
資産額に乗らない収入源である
毎月月次で把握している「金融資産額」には投資目的で必要な要素（現預金、株、投資信託、社債、外貨建て預金等）の構成比率を管理しています。
つまり、投資を最適化する目的なので、そこには「支給主義」なる公的年金や企業年金はそ「資産実態」がないので資産額に含めていません。
ですがFIRE生活の収入という観点では、まだ未受領ですが、いずれ入金開始されます。
なので「資産額には出現しないが不労所得となる資産」という目立たない存在です。
＊個人年金に限ってはこれまでの支払済み保険料総額は戻ってくるので資産額換算ができ「金融資産額」に含めています。
生活費の補填比率を高められる
これは「仕事が嫌でFIREをしたい」という気持ちと相反してしまう難しい点ですが、公的年金の受給額をふやすことは可能で、
①より長く勤務する、
②より多い年収を得る
③年金繰り下げ受給をする、
が方法となります。
企業年金も概ね比例して大きくなる可能性があります。
自己破産でも差押えにならない
自己破産をしても公的年金は差押えがでされない資産として防衛されます。
年金財源が枯渇するかChatGPTに聞いた
なお、年代ごとに年金に対する感情的な思いは複雑だと思います。
そこで年金財源について枯渇するか、ChatGPTで聞いてみました。
質問：日本における年金の財源である積立金は近いうちに枯渇するのか
回答（ChatGPT）：
現時点では、日本の年金の財源である積立金が近いうちに完全に枯渇するという見込みはありません。ただし、将来的には財源に対する懸念が存在し、その持続可能性については検討されています。
日本の公的年金制度は、積立方式という仕組みで運営されています。これは、現在の労働者が支払った保険料や税金が、現在の年金受給者に支給されるのではなく、将来の自分たちの年金受給に充てられるという仕組みです。したがって、積立金が枯渇することは基本的にはありません。
しかし、将来的には日本の高齢化や少子化などの問題により、年金制度の財政的持続性についての懸念が高まっています。積立金の増加ペースが年金支給の増加ペースに追いつかない場合や、財政的負担が増大する可能性があるため、適切な対策が求められます。
政府は、年金制度の改革や財政対策を通じて、制度の持続可能性を確保しようとしています。これには、年金受給開始年齢の引き上げ、年金制度の見直し、税制の改革などが含まれます。したがって、積立金が完全に枯渇する可能性は低いとされていますが、適切な対策が必要とされています。
となりました。今回は公的年金そのものの存続性はテーマではないので参考情報として引用した次第です。気になる方はいろいろ調べることをお勧めします。
終わりに
以上のように年金系はFIREにとってメリットは大きいものの、僕の場合、資産形成をしている真っ只中ではさほど深く考えたり把握したりメリットも感じてきませんでした。
前述の通り、FIREを早く実行したい思いと年金を増やす方法は相反します。
FIRE達成した人は、それぞれ得意分野（株式投資や不動産投資・・）や節約力で実現するわけでです。
長くサラリーマンをして遅いFIREとなった僕は、結果として、年金系（公的年金）が有利に働く構図（それに伴う犠牲もある）だっただけで、良し悪しは個人の価値観次第です。
また、個人年金は結果的に今の時代で「お宝保険」と言われるものですが、先日記事に書いた通り、今はイデコや新NISAで長期積立投資をする利回りと「お宝保険」は同等です。関連記事：お宝保険（年金保険）の利回り計算しお宝かを調べた
FIRE達成に向けあらゆる資産形成の選択肢を考えて活用することが大事だというのがお伝えしたいメッセージです。
なので「年金は無意味」と思考停止するのはもったいないですし、そもそも資産額には出てこない見えにくく軽視しやすい存在なので、FIRE達成で損しないように、きちんと理解しうまく活用するのが大事だと思います。
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