2024年の8月に入ってから「円高・株安・震災リスク（南海トラフ地震の懸念）」が台頭しました。
これらの急激な変化がリタイア資産のどの程度の範囲に影響するかを求めるため、アセットアロケーション（配分）に即して範囲影響を特定してみました。
すると結論としては「純資産ベースで74%の資産がリスクに晒されている」となっています。
今日はその分析内容について綴ります。
純資産の構成とリスク該当範囲
純資産における円高・株安・震災リスクの影響範囲は以下の通り74%に該当します。
これは、円建現預金と円建年金（個人年金の確定分）を除いた「株式、外貨建て資産、不動産」の部分に該当します。
資産運用の戦略との整合性
リタイア以降は防衛的な資産運用を志向するようになりました。
せっかくの日々をお金（時価評価）の上下を気にして過ごしたくないとの理由です。
そのため資産の分散をしているわけで、それは外貨建て資産による国際分散であったり、金融資産（現預金や有価証券等）から不動産等の種別分散というものです。
金融資産はすぐに円高や株安の影響を受けますが、不動産についても昨今の南海トラフの巨大地震の懸念から不動産価格の下落プレッシャーを受けることになりそうです。
この点は先日記事にしたばかりで、①南海トラフ等の巨大地震の懸念、②金利上昇による取引の停滞、③円高による海外富裕層の購入力の低下、が不動産評価額に影響するとみています。
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終わりに
今後、円高・株安・震災リスクが進めば純資産の74%が影響を受けていきます。
資産はどこかが浮き上がれば、どこかが沈みゆく、そんなプラスマイナスでバランスが取れていれば良いとは思っていたのですが、どうも3点セットで沈む方向へとプレッシャーがかかるのは厳しい時代だとは思います。
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