リタイア以降、毎年、生活費は増加しています。
生活費が膨らむと、それに比例して資産寿命は短くなるはずです。
そこで、今年の年間生活費予算が妥当かを検証するために、現時点の資産寿命（何歳で金融資産が枯渇するか）を過去2年と比較検証しました。
狙いは金融資産に対する支出負担の割合が適切かを判断するためです。
今日はこの分析結果を備忘録として綴ります。
無収入での金融資産寿命の計算式
この検証で使う計算式は単純で、
資産寿命＝（金融資産）÷（年間支出）です。
なぜなら資産規模と支出の相関を明確にする（過去分と比較する）目的なので、一切の資産所得や年金等の収入は考慮せずに単純計算でより相関を明確にします。
また、対象は金融資産のみで不動産は含みません。
そして枯渇する時点の年齢は、
計測年の年齢＋資産寿命＝資産枯渇の年齢、となります。
過去3年の資産寿命（資産枯渇年齢）
上記の前提で算出すると2025年期首（1月1日）時点の金融資産は79.9歳で尽きることになります。
これを過去2年分（2024年期首、2023年期首）時点の資産枯渇年齢と比較したのがこの図となります。
結果、2022年の77.2歳、2023年の77.7歳よりは少し資産寿命が尽きる年齢が伸びていることがわかります。
資産寿命が延びた理由
この資産寿命が延びた理由は、2年あるいは1年前より金融資産が微増だからです。それゆえ実際は年間支出額が大きくなった（急角度の下落傾斜になった）にも関わらず、0円となる着地点が先に延びたわけです。
ちなみに金融資産は2022年期首よりも109%の増加です。
2025年の年間支出予算
これをもって、今設定している2025年の年間支出予算（2024年のプラス2％）は妥当と判断しました。
なおプラス2％といっても、きっと物価上昇程度なので、実質的な貨幣価値は上がらないかもしれません。
それでも去年の感覚からすれば、リタイア生活を充実させるに必要な額は満たしていると思っています。
終わりに
今回は単純な資産寿命の計算でした。
インフレによって年間支出が増えるのを想定し期首時点でその「年間支出額」を予算として決めるので、その支出額はコストアップ（インフレ分を上乗せする）というボトムからのアプローチだけでなく、資産寿命（資産が枯渇する時点）がどうスライドするかで判断する方が賢明だと思います。
実際の資産寿命は支出をコントロールしたり収入（資産運用の成績等）で延命できます。
やはり「二度と労働に戻らない」という大大大原則を守るためにも、こうした支出額の適性判断は重要です。
備忘録としての記事でしたが皆さまの参考になれば幸いです。
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