現預金は多く持ちすぎると「遊休資産」として資産効率が悪くなります。
とはいえ現預金が少ないとクレジットカードの決済や住宅ローンの返済が滞り、自分のクレジットヒストリー（借入信用力）に悪影響が及びます。
それゆえ多すぎず少なすぎずの現預金を持つことが重要です。
リタイア時に現預金比率が20％以上と高かったものが、この2年半で12%へと適正化されてきました。
今日は僕にとって12%が適正だと判断する理由を、現金の使途目的別にマッピングして備忘録として記します。
現預金の定義
現預金は「円建普通預金」および「円建定期預金」で保有している金額としています。
この比率が金融資産全体に対して12%です。
今は金利上昇の局面ゆえ金融機関が「定期預金キャンペーン」と銘打って以前にない高い利率の預金を提供するようになりました。
それゆえ長期で定期を組まず、せいぜい３か月の優遇定期を金融機関をローテーションしながら運用しています。
現預金の割当先
そうした現預金を適切な目的で割り当てています。
主な割当先は３つあって、下表のとおり「生活防衛費」として①生活費、②緊急対応資金が、またこれと別に「③自由投資予算」としています。
根底には「当面の生活で不足ないだけの現金量」というもので、それが結果的に12%になったわけです。
あくまで基準は適切な現金量でありそれは生活費26か月分です。
①生活費＝生活費3か月分＝普通預金
やはり独身であり子育ても終了した生活では毎月の生活費のばらつきはとても低い状態です。
また生活費以外にゆとり費がほぼ同額ありますが、そのゆとり費の使い方もパターンができてしまっている（月１で旅行にいく等）ので、毎月で額の変動はさほどありません。
それゆえ普通預金として3か月分をずっと維持していれば、その変動分は十分に吸収できます。
②緊急対応資金＝生活費６か月分＝定期預金
緊急対応資金というのは、不測の事態として災害、病気、自動車の故障修理、家電の故障修理買替え等、突発的な支出に備えた資金です。
その割当額は生活費の6か月分とし、これを期間２か月程度の定期預金で運用しています。
不測の事態とはいえ瞬時に必要になるものでもなく、またクレジットカード等で支払うので、支払発生から２か月程度の決済余裕があるなかでいずれかの定期預金も満期を迎え資金充当ができます。
6か月の引当額は大きすぎるとは思っていますが、安全をみてこの設定にしています。
③自由投資予算＝生活費17か月分（残存中）＝定期預金
自由投資予算は「支出」より「投資的」に使う予算です。
投資といっても金融投資とは限らず「お金を使って刺激を得てみよう」という趣旨にあう全て（自己投資、他者投資、趣味等）に合致するものです。
例えばそのプロジェクトの１つとして「空き家をリノベで再生する」も進行中です。
まだこの資金の一部しか使っていませんが割当てたうち17か月分が残存しています。
財布の中身
こうした現預金の運用をしているので財布の中身に現金はほとんど必要としません。
ちなみに3万円ほどを持ち歩きますが、実際に過去2か月で使った記憶は、姪っ子へのお年玉、旅先でのタクシー代、旅先での居酒屋代（良心的すぎる価格設定のお店でPayPayもカードも使えなかった）です。
日々の東京生活ではクレジットカードかPayPayでカバーできていますし友人達との飲み会での清算も誰かが代表で支払ってもPayPay送金で払うので現金の手渡しもありません。
こうした理由でお金を持っていても財布から使うことはほぼありません。
ATMでも24時間現金を引き出せる時代なので最低限で良いのかもしれませんが、安心代として3万円というところです。
終わりに
以上、簡単ですが現預金についての運用状況です。
ようやく多すぎず少なすぎずの「現金適正保有額」を運用できるようになりました。
その使途目的も明確で、自由投資予算（17か月）はありますが、生活としては常時9カ月分を生活防衛として維持すれば十分です。
独身リタイア身分の僕は財務的にはかなりフラットだとは思います。
こうした現預金適正化の方針は個人差も個性も出てくる部分だと思いますが、皆さまにシェアすることで何かの参考になれば幸いです。
記事が参考になったと思われる方はぜひポチっとしていただけると励みになります。
↓
