ジャニーズ問題を海外メディアが報道する意味

2025-01-26

アーリーリタイア生活

t f B! P L

このところ、ジャニーズ事務所の性的加害疑惑をBBCが、SMAPの元メンバー中居正広氏の女性トラブルをフランスのメディアが報じ、日本社会に波紋を広げています。

これらに共通するのは、企業や業界の忖度や腐敗が背景にあって、でもそれを国内メディアが沈黙をしてもみ消すなか、この力学が作用しない海外メディアが報道したことです。

そうした外圧が日本メディアの浄化になるとも期待できる点です。

まあ裏には誰か(関係者)が主導して人権に敏感な海外メディアに焚きつけて外からの攻勢を操ったりとか、あるいは昨今の日本メディアのコンプラや偏向報道への厳しい風当たりをチャンスと捉え、海外メディアが本気で日本市場に食い込みたいからか、可能性はいろいろあります。

まあでも日本のメディア業界も来るところまで来たという気はします。

今日はこのトレンドをFIRE(経済的自立と早期リタイア)も絡めて綴りたいと思います。

海外メディアが問題を報じる理由

そもそもメディアは古今東西、記事のインパクトの強さと独自性(他メディアが持っていない独自情報)を報道したいわけです。

今回の一連の問題は日本のメディアは忖度やらで大きく取り上げたくない一方で、海外メディアとしてはインパクトも強く報道しやすい状況にあると言えます。

まとめると、その理由は以下の通りです。

独立性の確保:BBCやフランスのメディアは、日本国内でジャニーズ事務所が持つ影響力や忖度の外にいるため自由な報道が可能、

批判的姿勢:欧米メディアは大手組織の不正や権力腐敗を批判する姿勢が強く、特に人権や未成年保護のテーマを重視している(とはいえ海外メディアも潔白とは限らず社内で人権問題を起こしているが・・)、

国際的報道価値:企業文化の腐敗による不正や性的加害などは国際的に関心を集めるテーマである、

今の忖度ある特殊な業界風土は日本メディアの自助努力では変われないので、やはりこうした外圧で変わるというのは、ペリー来航といった歴史もそうですが、必然的なのかもしれません。

ただ、性被害の当事者や冤罪をかけられる人においても、自分をどう守るかは増々大きなテーマですね。

会社の抑圧に立ち向かう3つの方法

こうした「巨大利権の前で自分は無力」といった場合、どうやって報復対処できるか考えました。

性被害の事例に留まらず、サラリーマン社会で生きていると「会社や上司や権威から圧力を受ける」なんて場面はいつか遭遇するものです。

そうしたものへの対処として一般的な手法を考えました。

1. 外圧を利用する

腐敗レベルが酷く自助努力でも期待できないなら、前述の外部の力を借りるのが最も効果的なのでしょう。

ただ外圧を使う場合は組織そのものが崩壊する可能性もあるので、もし自分が被害者でそれを訴えたいのなら、メディアへのリークは差し違える覚悟も必要で大変です。

2. コンサルを活用して内部改革を促す

そこまで外圧を使わずにもう少しマイルドに解決をしたい場合は、改革推進コンサルを使う方法もあります。

企業も自ら変革したい時は、企業改革をテーマにコンサル会社に発注することもあります。

コンサル会社の客観的な分析や第三者視点での提言に乗せて、問題を経営幹部や組織に伝達して腐敗対処する方法です。

3. FIREで自由を手に入れる

外圧で変えることが難しければ最終手段は自分で脱出することです。

転職をするのも1つですし、また経済的自立(FI)でリタイアする方法だってあります。

ちなみにFIをしていれば「最悪、辞めても困らない」という勇気で徹底的に会社に抵抗する方法もあるわけです。

終わりに

昨今、海外メディアによる日本メディアの監視という皮肉な外圧で日本のメディア業界も浄化されだしています。

とはいえ自分の身は自分で守るしかありません。

やはりFIREのFI(経済的自立)をしておくというのは自分がいつでも切れる最終手段となるカードとして心強いはずです。

FIREは自由をもたらすだけでなく、自分の正義や価値観を守らないといけないときの切り札にもなると思っています。



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自己紹介

2022年3末に完全リタイア。FIREの自由で創る”自分らしいセカンドライフ” としてFIRE-Driven Lifestyle Innovationをテーマに、日々の気づきや経験を発信して精神的に豊かなFIREを応援します。
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